新潟県立がんセンター新潟病院（本館棟）のESCO事業案が採用された高砂熱学工業さまは、どんな点を実施計画のポイントにしたのでしょうか。同社エンジニアリング事業本部の川崎健二さまは次のように語っています。「エネルギー消費量や二酸化炭素排出量については、10％削減という応募条件がありました。その条件をクリアした上で、省エネルギー、二酸化炭素排出量の削減、イニシャル・ランニングコストといった面からトータルで最もバランスの良いシステムにするにはどうするか、という点をポイントに提案させていただきました。その際、エネルギー源については全電化、全ガス化、電気とガスの複合案を比較検討、その結果最もバランスの良かったのが、高効率ヒートポンプモジュールチラーとガス焚き吸収式冷温水発生機を容量50％ずつという割合で導入し、電気とガスで負荷に応じた最適な運転を行うという方式だったのです。効率の面だけ考えれば全電化が有利ですが、その場合、最大需要電力が増加し、新たな受変電施設が必要になることから、複合案がベストだと判断、ベースとなる部分の熱製造にCOPの優れるヒートポンプチラーを用いて対応するという方式としました。さらに、熱媒ポンプにマトリクスコンバータによる可変揚程制御を導入、高調波対策をするとともに空調の熱搬送エネルギーを削減するというプランも併せて提案させていただきました」。

　ESCOサービスの提供がスタートした2012年4月以降、実際の運用実績にはどの程度の省エネルギー効果が現れているのか。同社関信越支店新潟営業所の天野東行さまは事業計画策定時の試算に照らしつつ、次のように話しています。「省エネルギーの効果について、提案の中では15.4％（空調更新以外の事業も含めた全体）の省エネルギー率を見込んでいましたが、現在までのところ想定を上回る実績値を得ています。導入した熱源システム自体の効率の良さはもちろんありますが、立ち上げ時間や運転設備の切り替えといった運用面での工夫、さらには病院さま全体での継続的な省エネルギー努力が反映した結果ではないかと考えています」。