ヒートポンプをトマトのハウス栽培に活用し、品質の向上や収穫量の増加につなげる取り組み。栽培の低炭素化に寄与するだけではなく、商品に付加価値をつけ、農家の収益アップを後押しするヒートポンプ活用の最前線を取材しました。
東日本大震災以降、東北では被災農地の利活用としてハウス栽培の導入が進みました。
ハウス栽培では露地での栽培に適した時期以外にも栽培ができますが、ハウス内を生育に適した環境に保つ必要があり、多くのエネルギー(大半は冬の暖房用途)を必要とし、その大部分を石油などの化石燃料に依存しています。この暖房設備において、2008年の石油高騰などを機に西日本を中心に省エネルギーなヒートポンプの導入が進みましたが、寒冷多雪の東北・新潟ではヒートポンプの暖房効率が低下することから、普及が進まないという課題がありました。
そこで研究開発センターでは、東北・新潟の気候に適した暖房以外のヒートポンプの活用方法を確立することで、農家の収益向上を後押しするとともに、ハウス栽培へのヒートポンプの導入拡大を目指しています。
トマトは健康面での効果に関心が高まっていることを背景に、全国的に人気で生産量・消費量ともに高いレベルをキープしている野菜ですが、ハウス栽培においては高温・高湿で生育不良になりやすい夏の暑い時期が終わってから苗を植えることが一般的でした。この結果、露地で栽培されたトマトの出荷が終了する9月ごろからハウス栽培されたトマトの出荷が始まる11月ごろまでの間(端境期という)、トマトが収穫できず市場で品薄になり、販売価格が上昇する傾向にあります。
そこで2015年、研究開発センターは「昼間暑くても夜間は温度が比較的下がりやすく、暑い期間もそれほど長くない」という東北・新潟の気候特性を踏まえて、この品薄時期に合わせて質の良いトマトをたくさん出荷することを目指し、ヒートポンプを使用したトマト栽培の実証実験を行いました。
この実験は、苗を植える時期を晩夏から初夏に早め、夏の暑い時期はハウスに設置されたヒートポンプで夜間の冷房・除湿を行うことでトマトを生育不良などから守り、品薄時期に収穫されるトマトの量や品質が冷房・除湿不使用の場合と比較してどのように変化するかを観察し、また収支についての評価(電気料金などのコストの増加、トマトの販売収入の増加)を行うというものでした。
この実験により、9〜11月の収穫量が、冷房・除湿不使用の場合と比較して37%程度増加、大きさや色づきなどの品質が向上(Aランク品のトマトが8%増加、裂果※も減少)したほか、収益面においても年間で7%程度の収益アップという成果を得ることができました。
この実験結果などをもとに研究開発センターは2017年にこのハウス栽培方法を確立し、法人営業部と連携しつつ、生産者や関係機関、団体等へのPRを展開しています。
※果実が割れてしまうこと。湿度が高くなると発生しやすくなる。
研究開発センターは今般、ヒートポンプ活用によるトマトの収穫時期の前倒しを「高糖度トマト」の栽培に応用する実証実験を行いました。
今回の実験内容およびその成果について、研究開発センター(電気利用)の四方田(よもた)さんにお話を伺いました。
東日本大震災以前から当社のハイブリッド暖房(石油+ヒートポンプ)の実態調査などにご協力いただき、トマト栽培へのヒートポンプ活用の実証実験などでもご協力をいただいている、あかい菜園(福島県いわき市)の船生典文(ふにゅう のりぶみ)代表取締役にもお話を伺いました。
あかい菜園は2009年の12月に稼働を開始して、10,000㎡と5,000m㎡の2つのハウスでトマトを栽培して各所へ出荷しています。またトマト生産に伴って発生する、養分の残った養液や使用後の培地などを再利用してチンゲンサイなども栽培し、トマトと合わせて菜園の直売所で販売を行っています。
トマトのハウス栽培におけるヒートポンプの活用は、東北・新潟の気候特性を武器に電化の推進と農家さまの収益アップを同時に達成し、更には栽培の低炭素化にも寄与する、まさに「三方よし※」な取り組みでした。今後の展開にもぜひ期待したいところです。
※相手・自分・社会のすべてに貢献することを表す言葉。